自社で展開しているサービスに病院データベースを組み込み、新たな自社サービスとして打ち出すことも可能です。代表的な事例を見てみましょう。
とある地域医療連携システム開発会社では医療機関マスタを自社運営していましたが、情報が古くなっていました。医療機関の実情とは異なる部分が目立つようになり、このままでは連携もスムーズにいきません。地域にもよりますが、医療機関の新規開業・閉院は予想以上に多く、その情報を逐一フォローすることはなかなか困難です。
そこで自社の医療機関マスタに病院データベースを取り込んだところ、自動で毎月更新できるようになり、新しい医療機関情報を常に把握できるようになりました。
電子カルテの機能を利用して診療情報提供書（紹介状）を作成していましたが、宛て先は手入力のため時間がかかり、入力ミスも頻発。そこで、電子カルテに病院データベースを取り込みました。
その後は紹介先の一部を入力するだけで医療機関名の候補が自動表示されるようになりました。誤入力などのミスは大幅に軽減され、業務の効率化を実現しています。
診療情報提供書と同様、他の医療機関の情報を記載する書類は電子カルテ上に多く存在します。病院データベースを活用することで、時短効果を積み重ねていくことができるのではないでしょうか。
処方箋から医療機関番号しか読み取れず、医療機関を特定できない電子薬歴管理システムがあります。しかし、病院データベースを取り込むことで医療機関番号から施設名や所在地、診療科などを特定できるようになります。
どのような医療機関のどのような診療科の処方箋が多いかなど、調剤薬局において重要な経営面での分析も容易になるはずです。
介護事業に特化した税務・会計サービス提供企業では、介護圏分析システムのデータを自社でメンテナンスしている例があります。データによっては介護施設のカバー率が低く、データの不具合でクライアントからクレームを受けることも多いようです。
介護施設もカバーしている病院データベースを導入することで、メンテナンスのアウトソースが可能になります。安定的にデータを更新できるのでカバー率も高まり不具合も減少、クレームも少なくなるでしょう。
