最低限でも必要と思われる主な病院データベースの項目は以下のとおりです。
このほか、医療機関コードや医療機関番号、医師数、病床種別などが重要な情報となります。
医療関係企業の営業部門にとって、医療機関の動向や環境の変化を把握するための市場調査や分析は必要不可欠な業務です。それには自治体や地方厚生局が公表しているオープンデータの活用が可能で、病院データベースを作成する上でも重要な一次資料になります。
しかし、そのオープンデータの情報量は膨大で、体裁がきちんと整えられていないと非常に取り扱いにくいのも事実です。そのため、医療情報に関するデータの取り扱いに不慣れな人であれば、データベースを入手できない、活用が難しいという思いを抱くのも無理はないでしょう。
前述のオープンデータでは基本的な病院データベースの項目のほか、導入している医療機器の台数や算定している施設基準、平均患者数、レセプト情報に基づく診療実績など、さまざまな情報が得られます。ただ、そのままでは使いにくいため、情報を整理しなければなりません。
単なる医療機関リストであれば、厚生局のホームページで「保険医療機関・保険薬局一覧表」がダウンロードできます。上記に挙げた基本項目が網羅されており、病院データベースとして使用できないこともありません。
厚生局の「保険医療機関・保険薬局一覧表」は常に更新されているので、基本的に情報が古くなるということは起こりません。データを加工して「見える化」できれば有用なデータになります。
しかし、この一覧表はそのままでは使えない情報を大量に含んでおり、必要な情報が埋もれてしまうリスクがあります。有効活用にはある程度の専門的なノウハウや労力・時間を要するため、取り掛かりを躊躇してしまうケースも多いのではないでしょうか。
基本的な項目だけではなく、企業にとって必要な項目が抜け漏れなく網羅された病院データベースを入手するには、やはり知見とノウハウが豊富な専門業者から購入するのが近道かもしれません。その際には精度の高さもさることながら、自社にとって使いやすく、カスタマイズも可能な病院データベースを選択することが重要です。
