悪性腫瘍や難病、希少疾患に限らず、現代では医師の専門性がますます重要になっているため、さまざまな医療系サービスにおいて正確な医師情報が求められています。そこで注目されるのが医師データベースです。
医師データベースとは、オープンデータをもとに開業医や勤務医の情報をデータベース化したものです。卒業大学や経歴、指導医などの資格情報も盛り込まれ、医師同士の連携にも役立つほか、製薬会社MRの活動計画立案にも活用できます。
医師データベースを取り扱う業者によっては、医療系学会や患者会とも協力しながら、医師の専門性に大きく特化したデータベースを運用しているケースもあります。
数年前、医師になりすました人間が健康診断を行って逮捕された事件がありました。東日本大震災の際にも医師を名乗る人間による医療行為が問題になりましたが、ご記憶の方もいるでしょう。
こうした「なりすまし医師」によるトラブルを防ぐためにも、信頼性の高い医師データベースで氏名や医籍番号・登録年月日などを確認することが重要です。医師に特化した人材紹介会社など、医師とのつながりが深い企業では医師データベースの整備が必須といえるでしょう。
医師は免許取得後、2年に1度は氏名や住所などの情報を厚生労働省に届け出なければならないことが医師法で決められています。具体的には、偶数年の年末における情報を翌年1月15日までに管轄の保健所等を通じて報告します。この医師一人ひとりの情報が、医師データベースの情報ソースとなるオープンデータにまとめられるのです。
自社がターゲットとする希少疾患に絞り込む形で、医師データベースを運用しています。このほか厚生労働省が公開しているDPCデータも活用することで、MRからの修正要望にもスピーディに対応。データのメンテナンスも継続的に実施しています。
自社で管理している医師データベースに、業者が作成した医師データベースの指導医などの情報を追加しました。手術実績・検査件数などともデータを組み合わせ、医師や医療機関の専門性を把握するために活用しています。
学会・論文データベースと業者が作成した医師データベースを組み合わせることで、ターゲット医師の情報を収集するマーケティング支援プラットフォームに活用されています。
