医薬品メーカーの営業にとって、病院データベースは切っても切れない重要なツールです。
自社の医薬品をどうやって使ってもらえるか、という視点からターゲットを絞り込む場合、まずは診療科や患者数、そして医師数などが注目すべき指標になります。医薬品は実際に処方する医師に営業するのが一般的なので、診療科ごとの医師数なども抑えておきたいところです。
医療機器メーカーも医薬品メーカー同様、病院データベースが営業に必須です。基本的な項目のほか、医療機器の設置台数や診療実績なども盛り込んだデータベースがあれば、医療機関が求めている機器をピンポイントで営業できる可能性が高まります。
また、開業年から設備投資の時期を推測して営業をかけるという手段も考えられます。
診療実績や職種別のスタッフ数などを網羅した病院データベースがあれば、それぞれの医療機関にマッチしやすい人材を紹介することができるでしょう。
また、地方の医療機関は医師や医療スタッフが不足しがちです。データベースをもとに、そういったエリアに限定して営業をかけるのも一手です。
多くの医療機関が集患や求人にホームページをはじめとしたメディアを利用しています。メディア企業にとって今や医療機関は重要な顧客ですから、営業戦略上、精度の高い病院データベースが求められているのは間違いありません。
特に新規開業したばかりの医療機関は、認知度を高めるためにさまざまな方策を検討しているはずです。そこにターゲットを絞って営業をかけることで、成約率も大きく変わってくるでしょう。
経営改善やM&Aなど、医療機関に不足しているノウハウに関して外部の調査・コンサルティング企業に頼る例は年々増えています。自社の商品のターゲットになり得る医療機関を広く抽出するためにも、M&Aの対象などピンポイントでターゲットを絞り込みたいときにも、病院データベースによる作業は欠かせません。
医療のDX化が目覚ましいスピードで進められている現在、ITベンダーの活躍の場が一気に増えています。まさに今が営業のチャンスといえるかもしれません。
電子カルテなど、医療機関の規模によって必要なIT関連機器のスケールは変わりますので、病院データベースを利用し、自社が売り込みたい商品に合った医療機関を営業先として選んでいきたいところです。
