ビジネスの世界では、いわゆる「ビッグデータ」をマーケティングに利用するのが常識になりつつあります。この流れは医療業界でも同様で、特に厚生労働省が無料で公開しているデータはさまざまな場面で活用できます。ここでは厚生労働省による医療系オープンデータを紹介します。
各行政は厚生労働省に人口動態を毎月報告しており、それを集約したものが「人口動態調査」です。調査は出生、死亡、死産、婚姻、離婚の5要因から成り、それらに基づいて自治体の人口動態を推測するものです。
たとえば、出生数が多く年々増加しているのであれば、小児医療のニーズが高いと考えられます。死亡情報は死因が特定されているので、エリアの疾患特性が浮かび上がってくるというわけです。
医療機関を受診した患者データを取りまとめたものが「患者調査」です。対象となる医療機関は都道府県ごとにランダムで抽出されるので推定値に過ぎないという側面もありますが、患者の性別・年齢・疾患ごとのデータが出ているので各疾患の傾向を把握できます。
調査は3年ごとに実施されているので、各疾患の経時的推計データを得られ、マーケティングにも活用可能です。
病床機能報告は、病床を有する医療機関が医療法上の義務として報告しなければならないデータです。医療機関ごとの病床稼働状況や病棟機能、職員数、救急患者の受け入れ、医療機器の保有状況など、データは多岐にわたります。
国はこのデータを医療計画や病床調整に利用していますが、病院データベースを作成するにあたって非常に有用なデータが詰まっています。これを活用しない手はありません。
上記のほか、DPC公開データやNDB（ナショナルデータベース）といった実際の医療行為に係るデータも含め、貴重な医療情報のデータが公開されています。これらを自社のツールとして活用できるように取りまとめ、営業の効率を高めていくのが適切な形といえます。
しかし、人員や情報処理ノウハウの不足によって、せっかくのデータを活用できない企業が多いのも事実です。データの取りまとめを専門業者にアウトソーシングしたり、自社の営業に必要な情報が網羅されたデータベースを購入したりすることも検討すべきでしょう。
